DMARC（Domain-based Message Authentication, Reporting and Conformance）
KoAN
目次
DMARC（Domain-based Message Authentication, Reporting and Conformance）について
DMARCとは
DMARC（Domain-based Message Authentication, Reporting and Conformance）は、電子メールのなりすましやフィッシング詐欺を防止するためのメール認証技術です。SPF（Sender Policy Framework）やDKIM（DomainKeys Identified Mail）と連携し、送信ドメインの管理者が自らのドメインを使った不正メールに対し、受信側サーバがどのように対応するか（合格/拒否/隔離など）をポリシーとして定義できます。また、認証結果のレポート機能も備えています。
DMARCの仕組みと動作原理
DMARCは、SPFとDKIMの認証結果に基づき、メールが正規の送信者から送られているかを判定します。受信側のメールサーバは、送信ドメインのDNSに公開されたDMARCレコードを参照し、ポリシー通りの対応を実施します。これにより、なりすましメールの排除だけでなく、管理者へのレポート送付による監視・分析も可能です。
DMARCレコードの例
_dmarc.example.com. IN TXT "v=DMARC1; p=reject; rua=mailto:dmarc-report@example.com; ruf=mailto:dmarc-forensic@example.com; pct=100"- v=DMARC1：DMARCのバージョン
- p=reject：認証に失敗したメールは拒否
- rua：集計レポート（Aggregate Report）の送信先メールアドレス
- ruf：フォレンジックレポート（詳細レポート）の送信先アドレス
- pct：ポリシー適用率（100＝すべてのメールに適用）
DMARCの主なポリシー設定
- none：認証失敗時も通常通り配送（モニタリングのみ）
- quarantine：認証失敗時は隔離（迷惑メール扱いなど）
- reject：認証失敗時は受信拒否
まずはnoneで運用を開始し、問題なければquarantine、最終的にrejectへ移行するのが一般的です。
DMARCの導入手順
- ドメインのSPFおよびDKIM設定を適切に行う
- DMARC用のTXTレコードをDNSに追加し、最初はp=noneで運用開始
- DMARCレポートを受信・分析し、正当なメールが失敗していないか確認
- 段階的にp=quarantine、p=rejectへ強化し、安全性を高める
- 継続的にレポート監視と設定の見直しを行う
DMARCのメリット
- なりすましやフィッシングメールの大幅な減少
- ドメインブランドの信頼性向上
- レポート機能により運用状況の可視化と改善が可能
- メールの到達率向上（正当なメールがスパム判定されにくくなる）
DMARCのデメリット・注意点
- SPFやDKIMが正しく設定されていないと、正当なメールも受信拒否や隔離される恐れがある
- メール転送時に認証が失敗する場合がある（ARC等の対策技術の導入も検討）
- レポート分析や設定管理に一定の手間がかかる
DMARCのレポート機能
- Aggregate Report（集計レポート）：認証結果を日次などでまとめて報告。ruaで指定したアドレスに送信。
- Forensic Report（詳細レポート）：個別メールごとに詳細な失敗情報を報告。rufで指定したアドレスに送信。
これにより、不正利用の兆候や設定ミスを早期に発見できます。
DMARCと他の認証技術との連携
- SPF：送信元サーバの認証。なりすましの判定基準のひとつ。
- DKIM：メール本文やヘッダの電子署名による改ざん検知。
- ARC（Authenticated Received Chain）：メール転送時の認証情報の維持に役立つ。
SPF・DKIM・DMARCの3つを併用することで、多層的なメールセキュリティを実現できます。
DMARCを運用する際のポイント
- 導入前に必ずSPFとDKIMが正しく設定されているか確認する
- 最初はp=noneで運用し、レポートをもとに設定を調整する
- メールサービスや転送経路を定期的に見直し、漏れがないか点検する
- 正当な送信元が認証失敗していないか常にレポートを監視する
まとめ
DMARCは、メールのなりすましや不正利用を強力に防止し、ドメインの信頼性向上と安全なメール運用を支える重要な認証技術です。SPF・DKIMと連携し、段階的にポリシーを強化することで、企業や組織だけでなく個人のドメイン管理にも効果的です。導入後もレポート監視や設定の最適化を継続することで、安定したセキュアなメール環境を実現できます。
